中小企業診断士 1次試験・直前復元デッキ · 財務・会計
深夜から早朝まで続いた財務・会計の一夜漬けセッションを、試験直前に通読できる形に並べ直したもの。 Geminiの「刻まれる解説」の比喩や言い回しはできるだけそのまま残し、数値や勘定科目の扱いは点検済み（点検結果は末尾に記載）。 個人の税務・役員報酬・法人資金繰りの相談パートは試験範囲外のため全て除外している。
左右が混乱したら、まずここに戻る。全部の土台になる話。
「左（借方）＝お金が入ってくる／借金が減る＝嬉しい」「右（貸方）＝お金が出ていく／借金が増える＝悲しい」—— これはB/S（貸借対照表）における現金や借金の動きを捉える感覚としては完璧に正しい。 B/Sは「タンクに貯まっている水（状態）」の世界なので、この感情の直感がそのまま使える。
ところがP/L（損益計算書）は「パイプを流れる水（動き）」の世界であり、ここでは左右の感情が完全にひっくり返る。 売上が上がるのは嬉しいことだが右（貸方）に書く。経費がかかるのは痛いことだが左（借方）に書く。 なぜ逆転するのか——複式簿記は「結果」と「原因」を同時に記録するパズルだから。
クリニックで1万円の売上があった場合：
結果（左）：現金が1万円増えた（嬉しい：B/Sの左） 原因（右）：売上（収益）が1万円上がったから（P/Lの右） （借方）現金 10,000 ／ （貸方）売上 10,000
パソコンを10万円で買った場合：
結果（右）：現金が10万円減った（悲しい：B/Sの右） 原因（左）：消耗品費（費用）が10万円かかったから（P/Lの左） （借方）消耗品費 100,000 ／ （貸方）現金 100,000
感情ではなく「増えたら定位置、減ったら逆側」という機械的なルールで処理する。迷ったらまず現金の動き（増えたら左、減ったら右）を確定させ、空いた反対側に「原因」をパズルのように当てはめる。
| 定位置 | チーム |
|---|---|
| 左（借方） | 資産（現金・売掛金など）／費用（経費・損失など） |
| 右（貸方） | 負債（借金など）／純資産（資本金など）／収益（売上など） |
固定資産売却益はP/Lの「収益チーム」のメンバーなので、定位置は常に右（貸方）。 古い医療機器を帳簿価額より高く売れた（ラッキー）というケースで考える。 「手元に現金が入ってきた（結果）」をまず左に確定させ、「なぜ増えたか＝機材が高く売れて利益が出たから（原因）」を右に代入してバランスを取る。 「右＝悲しい」というのはB/Sという状態のタンクに限った話であり、売上・売却益のようなP/Lのメンバーが出てきたら「結果を説明するために反対側に代入された原因」と読み替える。
目次へ戻る貸借対照表の住人たちを「精鋭チーム」として丸ごと覚える。
B/S（貸借対照表）は「資金をどう集め（右）、それを何に変えたか（左）」を表す図。 左側の住人は全員「1年以内に現金になるか、本業サイクルの中で常に回っている」という厳しいオーディションを勝ち抜いた精鋭たち（ワン・イヤー・ルール）。
「満期保有目的の債券は流動資産である」は典型的な誤答。オレンジの警告ポイントは「売買目的＋1年以内」だけが流動資産チームに入れるという一点。長期保有目的（満期保有・関係会社株式）は後述の固定資産チーム所属。
「1年以内に現金化する気は全くない」、腰を据えてビジネスの土台を作るメンバーたち。
1. 老化する資産か、しないか — 建物・ソフトウェアは減価償却するが、土地と建設仮勘定はしない。
2. 証券の「目的」は何か — 売買目的（短期）なら流動資産、満期保有目的（長期）・関係会社株式なら固定資産。
新規事業を立ち上げる際、オープン前の莫大な出費（ハンコ代・コンサル料・調査費など）を初年度に全額費用計上すると決算書が血みどろになる。 そこで「オープン前に使ったお金は、一旦『資産』の箱に隠して数年に分けて費用にしてよい」という特例が繰延資産（創立費・開業費）。すでに現金は消えているのに、決算書の上だけ資産のフリをして残れる合法的な魔法。
B/S仕訳の演習で、開業費を固定資産チームに混ぜて計算すると答えが選択肢に存在しなくなる。 資産チームは実は「流動資産」「固定資産」「繰延資産」の3つに分かれており、開業費は独立した「繰延資産」チームの所属。 「繰延資産は一括償却せず貸借対照表に記載する」という注記が問題文にあったら、固定資産の箱から必ず追い出すこと。
流動資産 250 固定資産 98（開業費2を除く） 繰延資産 2 ──────────────────────── 負債 100 純資産 250 左：250 ＋ 98 ＋ 2 ＝ 350 右：100 ＋ 250 ＝ 350（一致）
右側は「資金の調達方法」。負債＝いつか返さないといけない他人のお金、純資産＝絶対に返さなくていい自分の本当のお金。
「流動資産（すぐ現金になる）」が「流動負債（すぐ返さなきゃいけない）」より少ないと、純資産に利益剰余金が山積みでも会社は黒字倒産する。 安全性分析では「流動比率＝流動資産÷流動負債」で、この短期決戦の勝敗を必ずチェックする。
「資産」という同じ文字が入っているせいで混乱しやすいが、この2つは住んでいる世界が完全に別次元。
右側（純資産）はお金の出どころ、左側（固定資産）はお金の使い道。見たことのない単語が出てきたら「これは事業をたたむ時に他人に売れるか？」と自問する。
純資産の正体は金庫の中の物理的なお金ではなく、「会社がこれまで歩んできた歴史（出資と黒字のメモ書き）」に過ぎない。だから誰にも売れない。
損益計算書は上から下へ流れる「お金の滝」。仕入割引はなぜ経常利益で足すのか。
P/Lの計算は、売上高から段階的に利益を絞り込んでいく一方通行の滝として捉える。
売上高から売上原価を引く。売上原価は「期首＋当期仕入－期末」で逆算する。 在庫管理に例えると、倉庫に最初からあった服（期首10）＋今年仕入れた服（500）の合計510着のうち、年末の売れ残りが60着なら、実際に売れて出ていった原価は510－60＝450と正確に逆算できる。
売上高 1000 － 売上原価450（=期首10＋仕入500－期末60） ＝ A 売上総利益 550
粗利から販管費（給与・広告宣伝費・旅費交通費・福利厚生費・通信費・水道光熱費など）を引く。
550 － 200（販管費） ＝ B 営業利益 350
「割引」という名前だが、不良品の値引きではない。「月末払いのツケを、手元に現金があるから早めに払ってあげたことでもらえた、金融の利息のようなキャッシュバック」という性質のもの。 つまり資金繰りが上手い会社が得られる「財務上のボーナス」なので、本業の粗利（売上原価）には混ぜず、営業外損益として経常利益の段階でプラスする。
350 ＋ 受取配当金10 ＋ 仕入割引5 － 支払利息30 ＝ C 経常利益 335
今年たまたま起きた一過性のラッキー・アンラッキー（特別利益・特別損失）を加減し、税金を払う。
335 ＋ 特別利益10（固定資産売却益）－ 特別損失45（災害損失）＝ 税引前利益 300 300 － 法人税等120 ＝ D 当期純利益 180
「仕入割引は、商品の値引きではなく資金繰り上手へのボーナスだから下（経常利益）の方で足す」——この理屈だけ知っていればウォーターフォールのパズルは瞬殺できる。
試験委員が大好きな「主語と説明文のすり替えパズル」。
企業会計には憲法のような7つの「一般原則」と、その補足ルールである「注解」が存在する。試験では主語と説明文がわざとすり替えられる。
例えば100円のボールペンを備品（資産）として計上し数年かけて減価償却するのは事務作業の無駄。 「金額が小さくて重要性が乏しいものは、消耗品費としてその年の経費で一発で落としてよい」という実務上のルールが重要性の原則。 しかしこれは憲法である一般原則（7つ）の中には入っておらず、補足説明書である注解の方に書かれている。試験で何度も狙われる引っかけポイント。
企業会計原則の問題が出たら、「主語」と「説明文」が正しく一致しているかの間違い探しゲームとして解く。
巨大な表に見えるが、正体は「純資産チームの1年間の家計簿」。
表が巨大で項目も多く圧倒されるが、単なる純資産チームの1年間の家計簿。
表の内部でどう資金を移動させたか（資本金に入れたか準備金に入れたか等）は、会社全体のトータル金額には一切影響しない。 「外部からお金が入ってきたか、外部へ出ていったか」だけを俯瞰すればよい。
前期末残高（純資産合計） 250
(1) 新株発行：外部から現金が入ってきた + 50
（資本金25／資本準備金25の内訳は無視してよい）
(2) 剰余金の配当：外部へ現金が出ていった － 10
（利益準備金への積立は「箱の中の引き出しの
場所替え」なので影響なし）
当期純利益 + 180
自己株式の処分（外部へ売って現金化） + 4
新株予約権の増加 + 6
────────────────────────────
当期末残高 480表の空白をすべて真面目に埋めようとすると試験の貴重な時間が奪われる。「外部とのやり取りか、内部の付け替えか」だけを俯瞰すれば、ただの足し算・引き算のボーナス問題に変わる。
目次へ戻る表に数字がズラッと並ぶが、「右側の2列はダミー」の問題も多い。関門は2つ。
減損とは、経営者が「この設備、実は稼げない不良債権でした」と白状して、帳簿上の見栄えを強制的に引き下げるルール。
これから稼ぎ出す現金の合計（割引前将来CF）が、今の帳簿価額を下回っていたら（元が取れないなら）減損決定。 「減損損失を認識すべきものはどれか」だけを問う問題では、右側の2列（正味売却価額・使用価値）は一切使わない完全なダミーであることが多い。
資産X： 帳簿2,800 > 将来CF2,400 → 減損決定 資産Y： 帳簿3,100 < 将来CF3,300 → セーフ（減損なし） 資産Z： 帳簿4,500 > 将来CF3,900 → 減損決定
第1関門で減損確定した資産だけ、右側の「正味売却価額（売る）」と「使用価値（使い倒す）」を比較し、経営者として少しでも手元に多く残る＝高い方を回収可能価額として採用する。帳簿価額との差額が減損損失。
資産X： 売却1,300 vs 使用価値1,400 → 高い方1,400を採用
減損損失 ＝ 2,800 － 1,400 ＝ 1,400
資産Z： 売却3,400 vs 使用価値3,200 → 高い方3,400を採用
減損損失 ＝ 4,500 － 3,400 ＝ 1,100減損の表が出たら（1）左2つを比べて稼ぎが負けていれば減損決定、（2）右2つを比べて高い方を選び帳簿価額から引く、の2ステップで一撃。
債務性/非債務性の見分け方と、修繕引当金vs修繕積立金の別世界。
債務性引当金＝相手の顔が見えている。「あなたに絶対に払います」という法的な約束（義務）があるもの。
非債務性引当金＝相手の顔が見えていない。誰かに約束したわけではないが、自分のために確実にお金がかかるから準備しておくもの。
貸倒引当金は「負債性引当金」に分類されそうに見えて、実際は資産チーム（売掛金などの下）にマイナスとしてくっつく「評価性引当金」という別グループ。 問題文が「負債性引当金は〜」と限定している場合、貸倒引当金は前提条件から完全に外れる絶対的なダミー選択肢になる。
目的（将来の修理に備える）は同じでも、所属チームと税金への影響が完全に別次元。
| 所属 | 今年の利益への影響 | |
|---|---|---|
| 修繕引当金 | 負債チーム | 経費になり、利益を減らす（見えない借金として計上） |
| 修繕積立金 | 純資産チーム（任意積立金の一部） | 税引後の黒字にラベルを貼るだけ。経費にならず利益への影響なし |
※ 文字通り銀行の別口座へ現金を移して貯金した場合は、資産チームの「現金預金」になる点にも注意。
複雑な計算は捨て、文章問題だけ国語のクイズとして拾う。
税効果会計は上場企業・大企業には強制適用されるが、中小企業には適用要請がない。自社の実務として深く理解する必要はなく、試験対策としても「会計と税務のルールのズレを調整する処理である」という概要と「法人税等調整額」「繰延税金資産／負債」という用語を押さえれば十分——という位置づけで扱う。
なぜこんな面倒な処理があるのか。会社の帳簿ルール（会計）と国のルール（税務）で経費として認めるタイミングが違うために生じる「ズレ」の辻褄合わせ。例えば貸倒引当金を会社は今年の経費にしたいが、税務署は「まだ確定していない損失は損金として認めない」と却下する（損金不算入）。このズレを補正するのが税効果会計。
漢字のまま読めばよい。将来減算一時差異＝将来、税金の計算ベースを減額する。将来加算一時差異＝将来、税金の計算ベースを増額する。
資産か負債かは経営者の直感で判定：将来払う税金が安くなる（得）なら資産（繰延税金資産）、将来払う税金が増える（プレッシャー）なら負債（繰延税金負債）。
以下の3つは「一時的なズレ」ではなく、税務署が時間が経っても一生経費として認めない永久差異。税効果会計（ズレの調整）の対象から完全に外れる。
一方、減価償却費の超過額・貸倒引当金・退職給付引当金などは一時差異（いつかは解消されるタイミングのズレ）。選択肢に永久差異キーワードが「一時差異」として混ざっていたら即アウト。
試験本番までの限られた時間を、以下の基準で仕分ける。
※注記：本セクションの「中小企業に適用義務なし」は試験対策上の大づかみな整理であり、実際の適用可否は会社の規模・会計基準の採用状況によって細かな例外がある。試験知識としての割り切りとして扱い、実務判断の根拠にはしないこと。
目次へ戻る支店同士は直接口を利けない。すべて「本店」を経由する。
本店集中計算制度は「支店同士で直接やり取りするのは禁止。必ず本店（親分）を経由したことにする」という絶対ルール。 自分の帳簿に相手の支店名を書くことは許されず、必ず「本店」と書く。
本店＝親会社、A支店＝アパレル事業、B支店＝クリニック事業と仮定。クリニック（B）が払うはずの借金20万円を、アパレル（A）が代わりに立て替えたケース。
【A支店（立て替えた側）の仕訳】 （借）本店 200,000 ／ （貸）当座預金 200,000 → 本当はBの代わりに払ったが、Bとは直接絡めないので 「親分（本店）に200,000預けた（貸した）」と扱う 【B支店（助けてもらった側）の仕訳】 （借）買掛金 200,000 ／ （貸）本店 200,000 → 本当はAが払ってくれたが、Aとは直接絡めないので 「親分（本店）が代わりに払ってくれた（本店に借りた）」と扱う
本店側は中継地点として2段の記録を作るが、そこは架空のパス回し（左右で相殺されて消える）なので、試験対策上は真面目に追わなくてよい。
「お金を払った支店も、借金が消えた支店も、相手の支店名を書かずに全部『本店』と書く」——これだけ知っていれば、「A支店の仕訳に『B支店』と書いてある」引っかけ選択肢を一瞬で弾き落とせる。
核心は「利益は嘘をつく」。間接法・直接法・3区分・前受/未払利息の4本立て。
P/L（損益計算書）の「利益」は、現金の動きから見ると嘘をついている。間接法は、その嘘（ズレ）を暴いてリアルな通帳残高をあぶり出す仕組み。
アパレル事業とクリニック事業で「P/Lの嘘」を具体化する。
売上債権という箱は「期首残高」「今年の売上」「貸倒れ（ゴミ箱行き）」「現金回収（求める答え）」の4要素でしか増減しない。
期首債権 30,000 ＋ 当期売上 150,000 － 貸倒れ200 － 期末債権 50,000 ＝ 営業収入 129,800 ※貸倒れ200の内訳（罠）： 引当金の取り崩し（前期300＋当期補充200－当期末残400＝100） ＋ P/L上の貸倒損失（直接消滅分100）＝ 合計200
営業活動（本業の稼ぎ）／投資活動（未来への種まき：設備購入・貸付）／財務活動（資金繰り：借入・返済・株発行）の3箱。 出題者は必ずチームメンバーをシャッフルして選択肢に混ぜてくるので、計算の前にまず「見出し（今回はどの区分か）」を確認し、別チームの単語（例：財務活動の箱に紛れた長期貸付金＝本来は投資活動）を弾き落とす。
長期貸付金（他人にお金を貸す） → 投資活動チーム 長期借入金（銀行から借りる） → 財務活動チーム 長期借入金が期首1,000→期末500（新規借入なし） ＝ 500の借金を返済した ＝ 財務活動CF △500
未払利息が負債なのは分かりやすい（払う義務が残っている）。分かりにくいのは前受利息——現金は先に入ってきて嬉しいはずなのに、なぜ負債なのか。 答え：来月分の利息を先にもらってしまった以上、「来月が終わるまで貸し続けなければならない（途中解約なら返金義務を負う）」という役務提供の義務を抱えている。「お金を返さなきゃいけなくなるかもしれないプレッシャー」を負っているから負債チーム。
【魔法のルール：負債（プレッシャー）が増えたら現金（CF）はプラス】 A：利息の受取額 受取利息5,000（P/L） ＋ 前受利息の増加300 ＝ 5,300 B：利息の支払額 支払利息△7,000（P/L） ＋ 未払利息の増加500 ＝ △6,500
間接法の3つのIFルールをそのまま機械的に適用するだけの、確実に拾うべきボーナス問題。
税引前当期純利益（＝営業利益） 200,000
＋ 減価償却費 + 30,000
＋ 売掛金の減少（4,000回収できた） + 4,000
－ 棚卸資産の増加（3,000仕入で現金流出） － 3,000
＋ 買掛金の増加（1,200支払を待ってもらった）+ 1,200
－ 法人税等の支払い（未払法人税等が不変
＝全額現金で納付した） － 60,000
──────────────────────────
営業活動によるキャッシュ・フロー 172,200オリジナル模試3問。本番前に一度、罠に引っかかっておく価値がある。
NIKA本人が実際に解いて2問誤答した記録。誤答の原因が典型的な引っかけパターンだったため、そのまま復習教材として残す。
第1関門の判定用数字（割引前CF 4,800）を、そのまま損失額の引き算に使ってしまうのが典型的な誤答パターン。4,800は「減損を執行するか」を判定するためだけの使い捨てセンサーで、帳簿5,000より稼げないと判明した時点で用済みになる。 減損確定後は第2関門に移行し、正味売却価額3,500と使用価値4,000の高い方（4,000）を採用する。5,000－4,000＝1,000千円（エ）。
「出題者が最も好む絶対的エースの罠」に引っかかったパターン。貸倒引当金は名前に「引当金」が入っているが、負債チームには絶対に入らず、売掛金の下にマイナスとしてくっつく資産チームの評価性引当金。 ア・エは純資産（過去の黒字の貯金箱）。「相手の顔が見える法的な義務」であるイ（商品保証引当金＝お客様への修理義務）だけが負債チーム。
「税務署が一生許さないリスト（交際費・寄付金・罰科金＝永久差異）」を正しく除外できていれば、消去法で一撃。この直感が本番でも通用する水準。